入会申込書

以下のリンク先から申込用紙をダウンロードし(Excelファイル)、E-mailに添付してお送り下さい。
件名:日本プロセス化学会入会申込
申込書送付先: jspc@jspc-home.com


会費
● 賛助会員 年額 一口 60,000円
● 正会 員 年額 5,000円
● 学生会員 年額 2,000円

■ 会費振込先
●三菱UFJ銀行 聖護院 支店
 普通預金
 口座番号 4560739
 口座名称 日本プロセス化学会 佐治木弘尚

●郵便振替
 口座番号 00870-1-83301
 口座名称 日本プロセス化学会


創設趣意書

■21世紀に入り、医薬・農薬を核とする有用な機能性物質の創出は、QOL(Quality of Life)を希求する国際社会のニーズに合致し、広く社会への貢献が期待されております。

■一方、ゲノムサイエンス等の先端技術の進歩に歩調をあわせ、益々複雑かつ精密化する機能性物質を効率良く供給するためのプロセス化学は、実用化段階におけるコア技術として重要視されております。

■優れた品質と経済性の追求、製造プロセスにおける省資源・環境保全・安全確保、最適設備の選択、最先端技術の創出と適用、法・規制の遵守等、プロセス化学は工業化に伴うさまざまな課題を解決するサイエンスです。産学連携、ケミスト及びエンジニアの学際的協力が不可欠な領域とも言えます。従来に増してプロセス化学の発展と体系化の必要性が叫ばれる由縁です。

■日本プロセス化学会は産学の多くの機関に分散しているプロセス化学研究者を横断的に結び、学術的かつ学際的立場から、プロセス化学の水準を飛躍的に向上させるべく、趣旨に賛同する多くの研究者のご参加を賜りたいと考えております。研究者相互の親睦と技術の切磋琢磨、成功事例のみならず失敗事例の共有も大切にし、既存の研究会や学会とは異なるユニークな会として運営して参りたいと存じます。

■本会設立の趣旨をご理解の上、この分野で研究を展開中、あるいは関心をお持ちの方々の積極的なご参加をお願い申しあげます。


学会までの歩み

日本プロセス化学会の歩みと展望
日本プロセス化学会の歩みと展望
日本プロセス化学会2016サマーシンポジウムの基調講演(塩入孝之名誉会長)スライドを掲載します。

日本プロセス化学会の歩み
日本プロセス化学会誕生記
日本プロセス化学会の誕生前に,有志でプロセス化学研究会を7回にわたって行い,また日本薬学会年会シンポジウムの一環としてプロセス化学に関するシンポジウムを開催して来ました.以下御参照下さい。

プロセス化学研究会
第1回 平成11 年12 月9 日(木)16:00~18:00 於三井物産(株)東京本社
世話人:左右田 茂(エーザイ(株)プロセスケミストリー研)
1. 医薬品原薬の工業化における最近の取り組み~キーステップを中心に~
1) アミド還元の工業的応用NaBH4 /H2SO4 還元法の最適化
2) クロスカップリング反応を用いたビアリール化工程の工業化
エーザイ(株)プロセスケミストリー研 千葉博之

第2回 平成12 年5 月24 日(水)16:00~18:30 於三井物産(株)東京本社
世話人:左右田 茂(エーザイ(株)プロセスケミストリー研)
1. Pyrrolidine で修飾したアルミニウムハイドライド試薬を用いたエステル部分還元によるAricept 中間体の工業的合成法
エーザイ(株)プロセスケミストリー研 阿部太一
2. 新規Adenosine 拮抗剤FD120838(FK838)のプロセス開発
藤沢薬品工業(株)工業化1 研 橋本典夫

第3回 平成12 年8 月28 日(月)15:00~17:30 於三井物産(株)関西支社
世話人:左右田 茂(エーザイ(株)プロセスケミストリー研)
1. 抗糖尿病治療剤「ノスカ-ル」の中間製品「ノスカール錠用固体分散体」の工業化
三共(株)合成技術研 池田正弘
2. プロセス化学の重要性
新開一郎

第4回 平成12 年11 月29 日(水)15:00~17:30 於三井物産(株)関西支社
世話人:光寺弘幸(武田薬品工業(株)製薬研)
1. エンドセリン受容体拮抗剤J-104132 のプロセス化学研究
万有製薬(株)合成技術研 加藤喜章
2. キラル配位子制御による有機リチウム反応剤の不斉付加反応
京大院薬 富岡 清

第5回  平成13 年5 月25 日(金)15:00~17:30 於京大薬学部
世話人:鴻池敏郎(塩野義製薬(株)生産技術研)
1. 核酸系抗ウイルス剤の製法開発
味の素(株)アミノサイエンス研 井澤邦輔
2. セフジトレンピポキシルの工業的製造法の開発
明治製菓(株)北上工場 村井 安

第6回 平成13 年9 月14 日(金)14:00~17:00 於京大薬学部
世話人:加々良耕二,平林 敏(藤沢薬品工業(株)合成技術研)
1. フマル酸フォルモテロールの不純物管理及び工業化検討事例の紹介
山之内製薬(株)合成技術研 高岡幸二
2. 抗癌抗生物質FK317 の工業化研究:選択的脱Ac 化剤の開発
藤沢薬品工業(株)合成技術研 五島俊介
3. 環境調和型反応の開発-最強のクライゼン縮合・アルドール付加・効率的エステル化・スルホニル化・シリル化・アミド化を例に挙げて
関西学院大理 田辺 陽

第7回 平成14年1月23日(水)13:30~17:00 於名市大薬学部
世話人 冨本 浩嗣(萬有製薬(株)技術開発研)
1.抗腫瘍剤(J-107088) のプロセス研究
万有製薬(株)合成技術研 川崎雅史
2.パラジウム炭素を触媒とする鈴木-宮浦カップリング反応
広栄化学工業(株)研 西田まゆみ
3. 発酵産生物由来OPC-15161 の合成法による治験薬製造
大塚製薬(株)徳島第二工場 医薬生産部 利根 斉
4. BINAP 化学の進化
高砂香料工業(株)ファインケミカル研 齊藤隆夫
5. 新規制吐剤AS-8122 の合成研究
大日本製薬(株)化学研 広川美視

日本薬学会第121年会シンポジウム(札幌)「医薬プロセス化学の新展開」
平成13 年3 月28 日(水) 於北海道厚生年金会館
世話人:富岡 清,左右田 茂,塩入孝之

1. 抗糖尿病治療剤「ノスカール」の中間製品「ノスカール錠用固体分散体」の工業化
三共(株)合成技術研 萩澤 稔
2. 新規メチル化反応によるCCR5 拮抗剤「TAK-779」の工業化検討
武田薬品工業(株)製薬研 富松公典
3. エンドセリン拮抗薬のプロセス化学
塩野義製薬(株)生産技術研 鴻池敏郎
4 ムスカリンM3 受容体阻害剤の工業的製造法の開発
万有製薬(株)合成技術研 間瀬俊明
5. アルツハイマー型痴呆治療剤・塩酸ドネペジルのプロセス化学R&D
エーザイ(株)プロセスケミストリー研 今井昭生
6. 新薬開発とプロセス化学
新開一朗

日本薬学会第122年会シンポジウム(千葉)「医薬プロセス化学の新世紀」
平成14 年3 月27 日(水) 於幕張プリンスホテル・プリンスホール
世話人:富岡 清,左右田 茂,塩入孝之
1. 7-ニトロインド-ル類の工業的製造法の開発
住金ケミカル(株)ファインケミカル部 藤林良一 開発研:長井弘行
2. ジルチアゼム鍵合成中間体の実用的不斉合成法の開発
田辺製薬(株)製品技術研 関 雅彦
3. 抗高血圧薬塩酸エホニジピン原薬の製造研究
日産化学工業(株)物質科学研 松本浩郎
4新光化学反応用紫外線照射装置を用いたビタミンD 誘導体の合成
中外製薬(株)合成技術研 三上哲弘
5. 多段階合成プロセスの簡略化
岡山理科大工学部 大寺純


会則

第1章 総則
第1条:名称

本会は、日本プロセス化学会(英文名:The Japanese Society for Process Chemistry略称「JSPC」)と称する。

第2条:目的
本会は、医薬・農薬を核とする機能性物質の製造法(Process Chemistry)に焦点をあて、この分野の科学および工学技術の研究・発展を図るとともに、会員相互の親睦を基盤とする情報交換の場を提供し、会員相互の知的交流を深めることを目的とする。

第3条:事業
本会は前条の目的を達成するため、次の事業を行う。
 1.研究討論会、講演会、セミナ-、見学会、国際会議等の開催
 2.会員相互の研究および技術の交流と協力
 3.研究業績集、会報その他の図書の刊行
 4.研究に係わる情報の収集・提供
 5.内外関連学術団体との連絡および提携
 6.その他本会の目的を達成するために必要な事業


第2章 会員
第4条:会員資格

 1.本会の会員は、正会員、学生会員、賛助会員、名誉会員で構成する。
 2.正会員は、化学について学識経験を有し、本会の目的に賛同する個人とする。
 3.学生会員は、正会員に準ずる資格を有し、学籍を有するものとする。
 4.賛助会員は、本会の目的に賛同し、これに協力する法人又は団体とする。法人又は団体たる会員にあっては、本会に対してその権利を行使する1人の者(以下「賛助会員代表者」という。)を法人又は団体の代表者としてを定めるものとする。
 5.名誉会員は、本会またはプロセス化学に特に功労があり、総会の決議をもって推薦された個人とする。
 6.会員となろうとするものは、所定の入会申込書を提出し、会長の承認を受けなければならない。
 7.入会申込書の書式は別に定める。
 8.会員は理事会において定める会費を納入しなければならない。

第5条:会員の権利
本会の会員は総会における議決権を有し、本会が主催する行事に優先参加できる。また、本会主催の行事における参加費の免除(あるいは減額)の便宜を付与する。

第6条:会員資格取り消し
 1.本会の名誉を傷つけたと認められるものは理事会の議決をもって除籍する。
 2.会費(あるいは事業参加費)の支払いを怠り、あるいは支払い請求に応答のない者は資格を取り消す。但し、特別な事情のある理由を会長に申し出て承認を得た場合は、この限りではない。なお、理事会の承認にて資格は復活する。
 3.本会を退会または休会しようとする者は届け出て、理事会の承認を得るものとする。

第3章 会費
第7条:

 1.会費はつぎの通りとする。正会員年会費は5000円とする。学生会員年会費2000円とする。賛助会員一口以上、但し、一口年額60,000円とする。
 2.名誉会員は会費を納めることを要しない。
 3.賛助会員が当会主催の事業に参加する場合は、会費の口数に応じてその参加費を免除あるいは減額する。(会費n口の場合、3n人の参加費を免除あるいは減額する。)
 4.正会員、学生会員が当会主催の事業に参加する場合は、参加費を徴収する。
 5.会費、登録費、参加費の徴収方法は理事会が決定する。一度納入した会費、登録費、参加費は特別の事情がない限り返還しない。

第4章 役員
第8条:役員

本会に次の役員を置く。
 1.理事35名以内(うち、会長1名、副会長若干名、理事31名)、名誉会長若干名、監事2名。
 2.役員の任期は2年とし、再任を妨げない。
 3.役員が任期途中で退任した場合、理事会の決議により補充者を選任できる。この場合の補充者の任期は前任者の残任期間とする。
 4.本会に、顧問若干名をおくことができる。その任期は1年とする。ただし再任を妨げない。

第9条:役員の選任
 1.会長、副会長は理事会によって選任される。
 2.理事は会員の中から理事会の承認を得て選任される。
 3.監事は会員の中から理事会によって選任される。
 4.会計は理事の中から理事会によって選任される。
 5.顧問は会長が理事会の議決を経てこれを委嘱する。
 6.本会役員は無報酬とする。

第10条:職務
 1.会長は本会を代表し、会務を総括する。
 2.副会長は会長を補佐し、会長に事故等のあるときはその職務を代行する。
 3.理事会は会務を決定する。
 4.理事は会長による会務の執行を補佐する。
 5.会計は研究会その他の事業終了後会計報告を行い、会計監査を受け、理事会に報告する。
 6.監事は会務の執行および会計を監査し、理事会および総会にて報告する。
 7.顧問は会長、副会長の諮問に応じ、また理事会の要請があるときは、これに出席して意見を述べることができる。

第5章 会議
第11条:総会および理事会

 1.本会の会議は総会および理事会とする。
 2.総会は通常年1回とし正会員、賛助会員代表者、名誉会員をもって構成する。
 3.理事会は、会長、副会長、理事、会計、監事をもって構成する。
 4.総会および理事会は会長が召集する。総会および理事会の議長は会長がこれにあたる。
 5.会長は総会および理事会において、会員の中から記録者を指名し、議事録を残すとともに議事録を照査・承認する。
 6.毎年度収支決算は会計が作成し、監事の監査を受け、理事会の承認を得て、総会において報告する。

第12条:次の事項は総会の議決を必要とする。
 1.事業計画および収支決算の承認
 2.会則の改訂
 3.役員の承認

第13条:総会議決
 1.総会は正会員、賛助会員代表者、名誉会員(以下「構成員」という。)の1/10以上の出席(委任状を含む)を得て議事を開くことができる。
 2.構成員は代理人をもって総会の議事に参加できる。この場合、代理人は構成員の出席とみなされる。
 3.構成員は総会における議決権の行使を他の出席者に書面をもって委任する事ができる。
 4.議決は、出席構成員の過半数をもって決し、可否同数のときは会長がこれを決する。

第14条:理事会議決
 1.理事会は理事の1/2以上の出席(委任状を含む)を得て議事を開くことができる。
 2.議決は出席理事の過半数をもって決し、可否同数のときは会長がこれを決する。

第6章 会計
第15条:

本会の経費は会費、寄附金およびその他の収入をもって支弁するものとする。

第16条:
会計年度は毎年4月1日から翌年3月31日までとする。


第7章 会則の改訂
第17条:

本会会則の改訂は理事会および総会の承認を得なければならない。

第18条:
本会の運営に必要な細則は理事会にて別に定めることができる。


付則
 1.本会会則は西暦2022年7月1日より施行する。
 2.本会事務局所在地あるいは本会に関する問合わせ窓口は下記の通りとする。尚、事務局所在地ならびに問い合わせ窓口は理事会の議決により変更することができる。
 3.会則第7条1項、8条の改定は会則17条に則り、西暦2022年6月30日開催の理事会にて承認され、さらに西暦2022年7月1日開催の総会にて承認された。改定された本会則は西暦2022年7月1日より施行する。

旧会則はこちらをご参照ください。